【コンサルタント求人】年収と待遇や案件の見つけ方と獲得方法
作成日：2019/03/22
最終更新日：2019/10/09
コンサルタントは、企業の事業内容を理解し業務改善や業務改革を担う存在なので、高待遇も期待できます。ただし、「どのくらいの年収や月給が相場になるのかを知っておかないと、業務に見合った収入を得ることができない可能性もあります。コンサルタント案件の求人の探し方や、どんな条件の待遇が多いか見ていきましょう。
目次
■業務改善を行なうコンサルタントの待遇
（1）コンサルタントの年収や月給はどのくらい？
（2）コンサルタントの福利厚生
（3）コンサルタントは高度プロフェッショナル制度の対象
■コンサルタントの求人情報の見つけ方
（1）インターネットの求人サイト
（2）人脈の活用
（3）新規営業で新しいつながりを開拓
■求人情報を載せる企業がコンサルタントに求める仕事とは？
（1）現状分析と問題点の指摘
（2）業務改善の企画、プランニング
（3）業務改革後の評価
■コンサルタントの需要、求人数は増加
（1）コンサルタントの需要は増加
（2）フリーランスのコンサルタントも人気
■まとめ
※本コラムは、2019年10月9日に「業務改善コンサルの求人を手にする方法とは？」を再構成したものです。
コンサルタントの待遇
（1）コンサルタントの年収や月給はどのくらい？
転職や独立してコンサルタントとして働くことを考えているのであれば、年収や月給については必ず知っておく必要があるでしょう。
特に、ITコンサルタントなどは年収や月給、賞与が高いというイメージがあるかもしれませんが、具体的にどのくらいの収入が得られるのか概要を知ってから求人情報や転職情報を集めた方がより質が高く、キャリアプランに合った求人を見つけることが可能になります。
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コンサルタントの年収や月給などの給与は、経験年数や企業に所属しているかどうかによって大きく異なります。正社員など企業に所属して5年前後コンサルタントを経験して転職する場合、年収は600万円前後が平均のようです。手取りでの月給は50万円前後となるでしょう。もちろん、経験年数や企業の業績によっても変動があります。
外資系のコンサルティング会社のコンサルタント業務経験が豊富になれば、転職先の企業側からも歓迎され年収アップも期待でき、年収1,000万円というケースも珍しくありません。役職が付いてシニアマネージャーなどになると年収2,000万円のコンサルタントも存在します。実績によって年収や月給を上げていくことができるやりがいのある仕事ということができるでしょう。若い時から正社員などの雇用形態でコンサルティング会社に所属していれば30歳を超えたあたりで年収が1,000万円に達する人が多いようです。
（2）コンサルタントの福利厚生
ITコンサルタントなどは年収や月給が高いと言われますが、収入や事業内容、応募資格以外にも求人情報や転職情報を探す際に重視すべき点があります。
それが福利厚生です。福利厚生の中には年収や月給に直接影響を与えるものもあれば、働きやすさに直結するものもあります。ですから、コンサルタントの求人情報を見る際にはどんな福利厚生を受けることができるのかについてもしっかり調べるのが賢明です。もし転職してコンサルティング会社に勤務するのであれば、かなり手厚い福利厚生が期待できるでしょう。
例えば各種社会保険完備、通勤手当や出張手当を受けられることがほとんどです。勤務地によってはこの手当のインパクトは大きいはず。ITコンサルタントなどは遠方の企業に出張へ行くことも多いので、出張手当は年収や月給を引き上げる重要な要素となります。さらに年金、生命保険などの福利厚生を用意して、高スキルを持ったコンサルタントの転職を歓迎している企業もあります。
働きやすさを重視するコンサルティング会社では、社員同士の交流を目的としたクラブ活動があったり、レクリエーション施設を割引利用できたり、カウンセリングを無料で受けられるなどのメリットがあるところもあります。
加えてITコンサルタントなど、スキルアップのための資格取得を歓迎し支援をしている企業もあり、かなり幅広い福利厚生が用意されていると考えられるでしょう。快適な職場を見つけるためには、給与面や賞与、勤務地や仕事内容以外にも視野を広げたチェックが必須です。
（3）コンサルは高度プロフェッショナル制度の対象
コンサルタントを取り巻く環境は劇的に変化しています。というのは、働き方改革によってITコンサルタントなどを含むコンサルタントが高度プロフェッショナル制度の対象となったからです。
この高度プロフェッショナル制度は、概要が語られる中でよく「脱時間給制度」とも呼ばれています。
正社員のように時間管理されるのではなく、成果によって年収や月給が決まるというものです。個人のみをクライアントとするコンサルタントは除外されますが、企業の業務改革や調査、現状分析、戦略立案などを行なっている場合にはこの高度プロフェッショナル制度の対象となります。
高度プロフェッショナル制度は成果を重視する働き方であるため、優秀な成績を上げるITコンサルタントなどはさらに年収や月給が上がる可能性がある一方、成果が上がるまで残業を続ける人が出るのではないかなどとも懸念されています。
企業によって高度プロフェッショナル制度を導入するかが異なるため、ITコンサルタントなどの求人情報を探す際にはどの企業が高度プロフェッショナル制度を導入しているのか、自分にとって有利になるのかをしっかり確かめるようにしたいところです。
コンサルタントの求人情報の見つけ方
（1）インターネットの求人サイト
数多くのコンサル求人情報や転職情報の中から、自分に合ったものを見つけなければなりません。もっとも効率よく求人を見つけられるのは、インターネットの求人サイトが一般的です。インターネットの求人サイトであれば、いつでもどこでも自分の都合の良い時間に効率よく求人情報を探すことができます。
現在インターネット上には業務改善コンサルタントのような専門職のみを取り扱った求人サイトや転職サイトも多く運営されており、かなりの数の求人情報の中から、自身が持つ意見を歓迎する求人や勤務地によって選ぶなど、条件を満たしたものを探すことが可能です。
求人サイトによっては、転職ではなくフリーランスで働くコンサルタントを募集しているところもあります。企業で働く勤務形態ではなく、より自由なフリーランスという立場で働くことを希望するコンサルタントも少なくありません。
例えば「事業内容によってクライアントを選びたい」「病院で働きたい」、「1週間に3日だけコンサルタントとして働きたい」といったキャリアプランやライフステージに合わせた仕事内容や働き方を選ぶ人も増えています。
さらに現状分析や企画の立案が得意、戦略立案がしたい、VBAが使える人材を歓迎している、業務改善の実行計画が可能といった得意分野に応募資格がある求人を絞り込むことも良いでしょう。
（2）人脈の活用
転職希望者の中には「人脈」で再就職する人も多いようです。人脈も大切な転職のきっかけとなりうるのです。
自分自身にコンサルタントの知り合いはいないかもしれませんが、コンサルティング会社につながりのある友人や知り合いがいる可能性はあります。さらに現在業務改革を必要としている企業に勤務している友人や親族から、今立ち上がっている企画について話を聞いたり、その案件を獲得し転職に至るケースもあるかもしれません。
コンサルタントとしての実績がまだ少なく、未経験に近しい人は、未経験と同様のスキルとみなされなかなか案件を獲得できないこともあるかもしれません。
そこで、業務が未経験である代わりに「売り」にしたいのが人柄や学歴、信頼感などの素養です。そのためには、それまでに蓄積した良好な人間関係を武器に人脈を上手に使うのも一つの方法です。
SNSなどを使って多くの人とつながることができる時代なので、インターネットで未経験でも参画可能な求人情報を探すかたわら人脈も広げておくと、未経験に近いスキルであっても、意外な形で挑戦の場を与えてくれるクライアントが見つかるかもしれません。
（3）新規営業で新しいつながりを開拓
特にフリーランスのコンサルタントに言えることですが、新規営業でクライアントを獲得するという方法もあります。かなりパワーが必要ですが、営業が得意な方は実際にクライアント獲得につながっているようです。
コンサルティング業務といっても内容はさまざまなので、自分の得意分野をどのようにその企業に活かし、企業が掲げている事業内容を成長させることができるかを売り込むことが重要。企業の調査、企画や戦略立案、現状分析、業務改革の実行計画、業務改善に伴う社員の教育など企業が求める業務の中で、自分の得意なものを新規営業でアピールするのです。
とはいえ、多くの企業は提携しているコンサルタントが既にいることも多いので効率よく案件を探すのはなかなか難しいことは否めません。ただし多くの企業へのサポート経験があるコンサルタントであれば、その知見を歓迎するクライアント企業を獲得することができるかもしれません。
求人情報を載せる企業がコンサルタントに求める仕事とは？
（1）現状分析と問題点の指摘
では、コンサルタントを歓迎する企業が求めるスキルにはどのようなものがあるのでしょうか。
例えば、現状分析が行えるコンサルタントを雇用したいと思っているクライアントは多いはず。フリーランスのコンサルタントの場合には、業務内容の調査、業務改善の戦略立案、実行計画の作成業務など、業務プロセス一つ一つの質が、自身の評価につながります。
企業の現状分析は、その企業が関係している業界の知識も求められますし、現在の業務の流れなども把握する必要があります。現状分析といっても幅広い知識が求められることでしょう。そして社員の中から選ばれたプロジェクト担当と協力しながら現状の問題点を浮き彫りにし、改革案を出し、どのように企画、実行するかという戦略立案を行うのです。
コンサルタントによっては現状分析だけを担当する場合もありますし、問題点がすでに分かっている場合には業務改革の戦略立案、実行計画を立てるまでを請け負うケースもあります。
（2）業務改善の企画、プランニング
コンサルティング業務の中で大きな部分を占めるのが業務改善や業務改革の企画、プランニングといった業務プロセスに関する領域でしょう。企業の事業内容を理解し、現状調査や分析を行なったら、どのように業務を改善できるかといった戦略立案が必要になります。
この部分では業務の省略や統合などを視野に入れながら、不要な業務がないか把握したうえで改革を実行します。
さらに業務改革の実行計画も業務改善コンサルタントの重要な仕事です。つまりある期限までにどの程度まで業務改革が進行していなければならないのか、しっかりと業務プロセスのプランニングや仕事内容を把握する必要があります。
クライアント企業からは反発があるかもしれませんが、業績が良くなるという確信をもって業務改革の実行計画に沿った業務プロセス改善行動を促すようにしましょう。
（3）業務改革後の評価
クライアント企業がコンサルタントに求める業務は業務改革だけではありません。業務改革が1回の調査や現状分析、戦略立案、実行計画でうまくいくとは限らないからです。
コンサルタントは実行計画を忠実に実行した後、その評価を行ないます。業務改革はうまくいったのか、もしうまくいっていない部分があるのならばさらなる改善はできるのかを考え、再度PDCAサイクルを行なうのです。
さらに戦略立案の段階で目標となる数値を決めておき、その達成率を出すことで業務改革がどのくらい進んでいるのか、成功と言えるのかを評価することもあるでしょう。
現状分析から戦略立案、そして最後の業務改革の評価まですべてを行なえる総合系コンサルタントは求人や転職情報も多く非常に高収入の仕事と言えます。
コンサルタントの需要、求人数は増加
（1）コンサルタントの需要は増加
企業の業績が思わしくないと、コンサルタントの需要が高くなります。多くの企業で業務改革が必要であり、コンサルタントを雇って業務内容を調査し、改善したいと思うからです。
特に近年求人情報が多く見られるのがIT関連の企業。ITコンサルタントの需要は急激に高まっている一方で、まだまだITコンサルタントの数は多くありません。今後コンサルタントとして働くことを考えているのであれば、ITコンサルタントになることを視野に入れるのも良いでしょう。
（2）フリーランスのコンサルタントも人気
求人情報や転職情報を探し、コンサルティング会社に勤務することも可能ですが、今はフリーランスのコンサルタントも人気となっています。
経営者のパートナーとしてやりがいのある仕事を行なうこともでき、正社員と違い賞与はなくなりますが、自分の努力やスキル次第ではかえって年収が増える可能性もあり、ある程度コンサルとして経験を積んだ後に独立する人も少なくありません。
自分が得意とする分野に特化して経験を積んだり、本業を別に持ち、副業でコンサルタントとして働く人など、フリーランスという立場を有効活用し予定年収を超えるほどの活躍をするプロ人材も増えているようです。
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まとめ
プロジェクトごとに参画先が異なるコンサルタントの仕事は、経験を積むほど未経験の時に比べ格段に人脈が広がり、また学歴や経歴など幅広い層の人たちと新しいつながりを作ることができるでしょう。また、東京での開催が多くはありますが、各地で行なわれているMeet upやセミナー、ビジネス交流会などへの参加も、コンサルティング案件を獲得する大きなチャンスになり得ます。
フリーランスのコンサルタント同士の繋がりで、「この案件は自分には専門外だが、あの人なら受けられるかもしれない」といった形で対応可能な人材を橋渡しすれば、クライアントにとっても同じコンサルタント仲間にとってもwin-winの状況を生み出すことができます。特にフリーランスの場合、そうして築いた信頼関係のシナプスは、今後の自身の活躍にも大いに役立ってくれるはずです。
案件紹介サービスなども上手に活用しながら、並行して交流会などでも人脈を広げ、案件獲得の間口を広げていきましょう。
（株式会社みらいワークス FreeConsultant.jp編集部）
